8つの即日資金調達方法

「どうしても今日中に資金が必要!」を解決する、即日の資金調達方法をメリット・デメリットともに解説します。

こんにちは、ベストファクターの四ツ柳と申します。

経営者の方にとって、資金繰りの課題は事業の好調・不調に関わらずいつも悩みのタネではないでしょうか?

今は資金繰りがうまく行っていても、変化の激しい日本社会においては、いつまでも好調が続くとは限りません。万が一、資金繰りが厳しくなったときに、すぐに資金調達ができるよう対策を講じておくことは重要です。

今回は資金調達を即日可能にする8つの方法をメリット・デメリットとともにご紹介します。

記事の内容

方法1|ビジネスローン(ノンバンク)

即日調達の成功率60%
必要書類本人確認書類、収入証明書、確定申告書、決算書、印鑑証明書、事業計画書等
金利・手数料年6%~18%
審査難度比較的緩い

最短即日の融資が可能なのは、銀行や信用金庫等を除いた信販会社、消費者金融会社などのノンバンクが提供する担保・保証人が不要のビジネスローンです。

銀行のビジネスローンに比べて審査の可決率が高く、必要な書類も銀行融資に比べると少なくて済みます。

とくに大手の消費者金融会社は「スコアリングシステム」というコンピューターによる審査を行い、最短で1時間以内に審査結果がわかるというスピード感なので、即日調達の可能性が高くなります。

ビジネスローンのメリット

担保・保証人が不要

ノンバンクのビジネスローンは担保や保証人が不要です。担保に入れられる不動産を持たない、保証人をお願いできる人がいないといった状況でも融資が受けられる可能性があります。そのため、銀行融資を受けられない中小企業や小規模事業者などが、より確実性の高い資金調達方法としてノンバンクのビジネスローンを活用しています。

ビジネスローンのデメリット

金利が高め

銀行融資に比べて金利が高く設定されているため、返済の負担は大きくなります。したがって、あくまで短期のつなぎ資金として利用すべきで、長期の利用には向いていません。

融資額の上限が低め

銀行融資に比べて融資額の上限が低めに設定されています。1社からの借入で必要金額に達しない場合は複数の業者から借りるか、他の資金調達方法を利用せざるを得ません。

方法2|不動産担保ローン(専門業者)

即日調達の成功率60%
必要書類本人確認書類、商業登記簿謄本、確定申告書、決算書、納税証明書、担保物権の関連書類(公図、登記事項証明書、地積測量図等)等
金利・手数料年2.5%~15%
審査難度緩い

担保に入れられる不動産がある場合は、無担保ローンより融資の確実性が高い不動産担保ローンを利用する方法もあります。

不動産担保ローンは土地や建物などの不動産を担保にすることで、低金利・高額の融資が受けられるローン商品です。不動産の担保価値が高く評価されれば、利用者自身の審査に不安があっても高額融資が受けられる可能性があります。

ただし、専門業者以外の不動産担保ローンは、不動産の鑑定・登記という審査プロセスを経る必要があるため、審査結果が出るまでは時間がかかります。

金利はやや高めとなりますが、不動産担保ローン専門業者に申し込めば最短即日の融資も可能です。

不動産担保ローンのメリット

不動産価値が高ければ審査に通りやすい

不動産を担保にして抵当権を設定することで回収不能リスクが下がるため、無担保の融資よりも審査に通りやすくなります。

無担保のビジネスローンより金利が低い

回収不能リスクが下がることで金利が低くなり、長期の分割返済が可能です。したがって、月々の返済額を低く抑えられ、資金繰りや事業計画がやり易くなります。

高額融資が可能

不動産の担保価値が高く評価されれば、数千万円の融資を受けることも可能です。

不動産担保ローンのデメリット

返済ができない場合は担保を失うリスクがある

返済不能に陥ると、担保に入れた不動産を売却して返済に充てるか、もしくは抵当権を実行して強制競売で回収することになります。いずれにせよ、返済ができない場合は担保を失うというリスクが生じます。

不動産の鑑定、登記に費用がかかる

不動産担保ローンの借入時に、融資額の1%~3%にあたる不動産鑑定手数料が徴収され、実質金利として上乗せされる場合があります。また、抵当権の登記費用と司法書士に支払う手数料もかかります。不動産担保ローン専門業者は金融機関に比べ、手数料が高めに設定されています。

方法3|手形割引(手形割引業者)

即日調達の成功率50%
必要書類本人確認書類、割引したい手形、預金通帳、登記簿謄本、印鑑証明書等
金利・手数料1.5%~20%(手形割引率)
審査難度緩い

手形割引とは、満期を迎える前の約束手形を買い取ってもらい、早期に現金化する「手形を担保にした融資」です。

手形の額面から手形割引料と呼ばれる手数料が差し引かれ、手形の持込人(手形割引を申し込んだ者)には手形の額面よりも割引かれた金額が支払われるため、「手形割引」と言われます。

手形割引は銀行等の金融機関か、手形割引を専門的に扱う業者のいずれかに買い取ってもらいます。前者は手形の持込人の信用度を与信審査しますが、後者は手形自体の信用度を与信審査します。

金融機関に手形を買い取ってもらう場合は、融資までに1週間ほどの時間がかかりますが、手形割引専門業者であれば最短即日の融資も可能です。

ただし、手形の振出人(手形で支払った者)が倒産したり、支払いができなくなって手形が不渡り(回収不能)になってしまった場合は、手形の持込人が金融機関や業者に手形を買い戻す(返済する)義務があります。

手形割引(手形割引業者)のメリット

満期日前の手形を現金化できる

満期を迎える前の手形を金融機関や専門業者に売却、期日までの利息や手数料を差し引いて現金化することができます。すぐに資金調達が必要な状況では、満期日まで待つよりも手形割引を利用したほうが良い場合があります。

銀行融資よりも審査の可決率が高い

手形の振出人は大手企業である場合が多いため、約束手形の信用力は非常に高いです。銀行融資の審査が通らない場合でも、手形割引であれば審査に通過する可能性があります。

手形割引(手形割引業者)のデメリット

手形割引料がかかる

満期を迎えるまで待てば手形の額面の満額を受け取ることができますが、手形割引を利用すると手形割引料が差し引かれた金額しか受け取ることはできません。

不渡り等で手形の買い戻しが必要なリスクがある

手形の振出人の倒産・破産などで手形が不渡りとなってしまった場合、手形の持込人に返済義務が発生します。一括返済となる場合が多く、資金繰りが厳しい状況で不渡りとなると、会社の財務状況に大打撃を受けかねません。

方法4|経営者個人でカードローン

即日調達の成功率50%
必要書類本人確認書類、収入証明書等
金利・手数料年8%~20%
審査難度緩い

経営者が個人で消費者金融等のカードローンで借り入れ、会社に貸し付ける形で事業資金として利用することができます。

カードローンはスコアリングシステムによる審査で最短1時間の融資も可能です。

基本的に個人のカードローンは借入金を事業用資金として利用することを禁止していますが、借入金を経営者自身の生活費に充て、生活費として使っていた預金等を事業用に回すといった方法でこれを回避することができます。

経営者個人でカードローンのメリット

ビジネスローンよりも審査の可決率が高い

経営者個人の信用情報に問題がない場合、ビジネスローンよりも個人のカードローンのほうが審査の可決率が高くなります。とくに会社の社歴が浅いとか、業績が芳しくないといった状況においてはなおさらです。

どこでも借入ができる

最近では店舗や無人契約機で契約をするまでもなく、消費者金融会社のアプリから個人のカードローンを契約、借入、返済もできるようになっています。

経営者個人でカードローンのデメリット

ビジネスローンよりも金利が高い

満期を迎えるまで待てば手形の額面の満額を受け取ることができますが、手形割引を利用すると手形割引料が差し引かれた金額しか受け取ることはできません。

総量規制の対象

総量規制とは、過度な借入から消費者を守るために貸金業法で定められた借入金の制限のことです。個人のカードローンは総量規制の対象となっているため、年収の3分の1を超える借入は禁止されています。すでに総量規制いっぱいまで借入金がある人は、個人のカードローンで新たに借入をすることができません。

方法5|役員・友人・家族・取引先から借りる

即日調達の成功率40%
必要書類なし
金利・手数料条件による
審査難度関係性による

共同経営者や役員、信頼関係のある取引先、あるいは家族に一時的に借りるという方法もあります。

金融機関からの借入と違って「審査なし」で借りられるため確実性が高く、準備があれば即日の資金調達も可能です。

さらに、お金を借りる代わりに経営者の方からも何らかのメリットを提供すれば、両者ともWin-Winの関係を維持することができます。

役員や家族、取引先は会社の経営状況を把握している場合も多く、信頼性が高ければ資金繰りが苦しいことを外部に漏らすようなリスクもないため、有効的に自社の資金繰りに協力してもらえる可能性が高いです。

役員・友人・家族・取引先から借りるメリット

審査がない

金融機関と異なり、返済能力を審査されることもなければ、本人確認書類や収入証明も必要ありません。借入のために必要な準備の手間を大幅に省くことができます。

メリットを提供することで借りやすくなる

役員であれば「来期の役員報酬をアップする」、取引先であれば「来月も引き続き発注する」といったメリットを提供することで、より自社の資金繰りに協力的になってもらえます。

役員・友人・家族・取引先から借りるデメリット

返済できない場合は信頼を失う

役員・友人・家族・取引先から金融機関よりも低コストでお金を借りるということは、より「信頼」という担保が重視されるということに他なりません。万が一、借りたお金を返すことができなくなれば、事業を継続していく上で何よりも大切な信頼を失うことになるでしょう。

方法6|2社間ファクタリング

即日調達の成功率80%
必要書類本人確認書類、銀行通帳、請求書、商業登記簿謄本、印鑑証明書等
金利・手数料売掛債権の額に対し10%~20%
審査難度緩い

ファクタリングは回収前の売掛債権をファクタリング業者が買い取り、手数料分を差し引いた現金を入金する資金調達方法です。

利用者とファクタリング業者の2社間で取引する「2社間ファクタリング」を利用すれば、売掛先に一切知られることなく最短即日でまとまった資金が調達できます。

たとえば100万円の売掛債権を手数料10%でファクタリング業者に買い取ってもらった場合、利用者が手にすることのできる現金は90万円となります。

ファクタリングは融資とは全く異なる債権売買契約ですので、金融機関から融資を断られていたとしても利用可能です。

また、売掛先の倒産等で売掛金が回収不能となっても、利用者に代わってファクタリング業者が貸し倒れリスクを負担します。

2社間ファクタリングのメリット

審査の可決率が高い

ファクタリングの審査では売掛先の信用力が重視されます。利用者が赤字決算や税金滞納等で金融機関から融資を断られていたとしても、期日前の売掛債権があればファクタリングで資金調達が可能です。

売掛先に知られずに現金化ができる

2社間ファクタリングは売掛先に債権譲渡の事実を伝え、同意を得る必要がありません。資金繰りに窮していることを売掛先に知られ、信用不安を招くというリスクを回避することができます。また、売掛先へ通知~同意を得るまでの時間が短縮されるため、最短即日の現金化が可能となります。

利用者に貸し倒れのリスクがない

約束手形と違い、売掛先の倒産等で売掛債権が回収できず「貸し倒れ」になったとしても、損失はファクタリング会社が負担します。利用者に買取代金の返済義務はありません。

2社間ファクタリングのデメリット

買取手数料が高い

2社間ファクタリングの買取手数料は売掛債権の額面に対し、10%~20%が相場です。期日まで待てば満額受け取れるところを、ファクタリングで額面の8割~9割しか受け取れないため、資金調達と並行して資金繰り財務体質の改善に取り組む必要があります。

売掛債権の額面以上は現金化できない

ファクタリングを利用して調達できる現金は、売掛債権の満額未満の金額です。仮に未回収の売掛債権が100万円とすると、調達できる現金は最大で90万円前後となります。

方法7|個人資産や遊休資産を売却する

即日調達の成功率100%
必要書類売却先による
金利・手数料条件による
審査難度売却先による

経営者の個人資産や会社所有の遊休資産を売却して現金化することも、最短即日で現金を調達できる方法の一つです。

売却できる資産には不動産や有価証券、在庫のほか、経営者個人の自動車やコレクションなども挙げられます。一定の価値が認められるものなら、買取業者等に売却して即日の資金調達も可能です。

資産を売却することによって自己資本比率が改善すれば、銀行からの印象も良くなって融資の交渉が有利になります。

個人資産や遊休資産を売却するメリット

リスクがほぼゼロ

遊休資産の場合は眠っていた資産を現金化するため、ほぼリスク無しで売却することができます。資産の売却に審査等は必要なく、即日の資金調達も可能です。

銀行からの心証が良くなる

銀行融資の際に貸借対照表で遊休資産があることを指摘されれば、交渉において不利になってしまいます。不要な資産を売却すれば自己資本比率が改善し、銀行の心証も良くなります。

個人資産や遊休資産を売却するデメリット

買取率を低くせざるを得ない可能性がある

即日で売れて現金を調達するためには、すぐに買い手がつくような資産を安い価格で売却する必要があります。

即日の資金調達には条件あり!

8つの資金調達方法を活用して即日で資金を手にするには、以下の条件をクリアする必要があります。

平日の午前中までに申し込む

金融機関や専門業者に依頼する場合は、営業時間に注意しましょう。確実に即日調達を目指すのであれば、平日の午前中までに申し込む必要があります。

最短即日の調達が可能かどうかを事前に電話等で問い合わせ、アドバイスのとおりに手続きを進めていくことも大切です。

必要書類を揃えておく

いずれの資金調達方法にも、審査や契約といった手続きを進めていく上で必要な書類があります。運転免許証やパスポートといった本人確認書類はもちろん、決算書、請求書、謄本など必要な書類をあらかじめ調べておき、最新のものを揃えておきましょう。いざ資金調達が必要となったときに、煩雑な書類集めの手間を省くことができます。

例外|クレジットカード現金化

即日調達の成功率90%
必要書類本人確認書類
金利・手数料75%~95%(換金率)
審査難度緩い

クレジットカード現金化とは、クレジットカードのショッピング枠の残高を現金化業者が買い取ってもらい、手数料分を差し引いて現金化する資金調達方法です。

クレジットカード現金化とはクレジットカードのショッピング枠を現金に替える事を指しますが、これはほとんどのカード会社がカード利用規約で禁止している行為です。

しかし、現金化サービスを提供する業者や現金化を利用するカード保持者はいます。

どうしても当日中に現金が必要となる時に手段を選べないことも確かにあります。当記事ではクレジットカード現金化の利用を推奨するということではなく、即日の資金調達することができる1つの選択肢としてフラットな立場から現金化をご紹介させていただきます。

クレジットカード現金化は、「買取対象額のうち、いくらを現金化できるか」は換金率が重要で、換金率は現金化業者や買取対象額によって変動します。買取対象額が10万円以上~30万円未満の換金率は90~95%(換金手数料5~10%)、30万円以上~50万円未満の換金率は92~96%がおおよその相場です。

ただし、現金化業者によっては事務手数料等がかかることもあり、ホームページ等に記載してある換金率どおりに現金化できるとは限りません。

クレジットカード現金化は消費者金融等のカードローンと異なり、すでにクレジットカードの審査に通過しているという前提があるため、本人確認以外の審査や収入証明が不要、最短即日で現金を調達することが可能です。

クレジットカード現金化のメリット

審査が不要

本人名義のクレジットカードを所持してさえいれば、審査や収入証明書が不要でWEB申し込みをしたその日のうちに資金調達が可能です。

総量規制の対象外

クレジットカード現金化は借入ではないため、個人の借入金を制限する総量規制の対象外です。すでに年収の3分の1を超える借入金があっても、クレジットカードのショッピング枠の残高があれば利用できます。

クレジットカード現金化のデメリット

カード利用停止のリスク

クレジットカード現金化は日本クレジットカード協会が禁止しており、違法性も指摘されています。現金化業者を利用したことでただちにカードの利用停止になることはありませんが、カード会社にその旨を知られると利用停止となるリスクがあることは留意しておく必要があります。

悪質な現金化業者もいる

「聞いていたよりも明らかに少ない金額が振り込まれた」「現金の振り込みが行われない」「カードを不正利用された」などなど、クレジットカード現金化をめぐるトラブルが多数報告されています。現金化業者のWEBサイトの情報だけでなく、口コミサイト等も参考にして優良業者を選びましょう。

即日の資金調達で注意すべきポイント

「即日でまとまった資金を調達できる」という大きなメリットがある反面、「手数料が高め」「調達できる資金の上限が小さい」といったデメリットも考慮しなければなりません。

即日の資金調達方法を利用する場合は、以下のポイントに注意しましょう。

あくまで一時的なつなぎ資金として利用する

即日の融資やファクタリングは、金利・手数料が高めに設定されています。

金利の高いローンは月々の返済負担が大きく資金繰りを圧迫、手数料の高いファクタリングは何度も利用すると依存体質になるといったリスクがあります。

即日の資金調達はあくまでも会社が資金ショートに陥らないための応急処置であるということに留意し、手形や小切手、人件費、仕入・外注費など優先すべき支払いに充てるための一時的なつなぎ資金として利用すべきです。

資金調達と並行して資金繰りや財務体質の改善を行う

そもそも会社の資金繰りに余裕がないからこそ、即日の資金調達が必要というケースが多いのではないでしょうか?

資金不足に陥ってしまう会社の体質を見直し、なぜ資金繰りが苦しいのか原因を突き止めたうえで、つなぎ資金の調達と並行して資金繰りや財務体質の改善を行うことが大切です。

金融機関によっては、利用者に対して無償の財務コンサルティングサービスを提供しているところもあります。財務のプロによるサポートを受けながら、会社の資金繰りや財務体質の改善を図ることができるでしょう。

資金繰りの悪化は「小さいうちに対処」が重要

即日の資金調達方法およびそれぞれのメリット・デメリットをご紹介しました。

最短で資金を手にするためには、「信用情報に問題はないか」「売掛債権はあるか」など会社の状況に合った資金調達方法を選ぶことが重要です。

ただし、どれも100%即日の資金調達が保証されるものではありません。可能な限り即日調達の方法を探りながら、資金調達が実現できなかった場合の対応も同時に検討しておきましょう。

何より、資金繰りが上手く行っているときから万が一の事態を想定した資金計画を立てておくこと、資金繰り悪化につながるほころびを見つけておくことが大切です。

普段から取引先の状況や会社の資金繰り表をチェックする習慣をつけておけば、資金繰りが悪化するような何かしらの異変が発見できます。予兆を発見した段階で早急に対処しておけば、事態が拡大せず即日の資金調達に奔走せずに済むでしょう。

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